かくして、あなたは葬儀社の営業トークに乗せられる

いざ、お葬式となった時、派手で立派なお葬式を挙げたい人にはそれほどトラブルはおこりません。

なぜなら葬儀社の希望と合致するからです。

その一方で失敗したなと感じる人は、地味に自宅葬などをしたい人の場合です。

これは葬儀社にとってはあまり儲けがでる仕事ではありません。

もし葬儀社の会場を使用すれば会場費用や、その他様々なサービスが用意されているので、そちらで儲けが出る仕組みになっています。

ですので、遺言で自宅葬がしたいような場合でも、葬儀社によっては、葬祭場での葬儀を持ちかけてくる場合があります。

これを断りきれずに葬儀社の言いなりになってしまうと、その時は営業トークに納得させられても、後からじんわりと後悔の念に襲われることになりかねません。

私は営業トークには負けませんよ、という自信があるような人でも、こと葬儀になると、

「ご主人クラスの人に自宅葬という話は聞いたことがありません」や、

「自宅葬では、ご近所とのトラブルの元ですよ」

などと持ちかけられ、ほとんどの人が営業トークを断り切れないものなのです。

一生に一度のことなので、なおさら冷静な判断が鈍るのが人情というところではないでしょうか。

そんな葬儀社の営業トークに乗せられないためには、まず自宅葬が故人の遺言だったということを強調する必要があります。

金銭の問題ではなく、故人の強い意思だったとすれば葬儀社の介入する余地はありません。

それでも心配な場合は、葬儀社の営業担当者と直接打ち合わせをする前に電話で葬儀内容を伝え、それが可能であるかを確認してから営業担当者を呼ぶのも手立てです。

また、一社から話を聞くだけでは内容が偏っている事に気づくことすら難しいでしょう。

冷静な判断をするためにも、最低でも2社以上の葬儀社から「相見積り」を取るようにしましょう。

そして相見積りを取る場合、最も重要なことは「あらかじめ葬儀内容と条件を設定」したうえで、各社から見積書を取りよせ、料金を比較する、ということです。

葬儀といえども、消費者は業者から「サービスを購入」していることには何ら変わりはないのです。

何より、それが基本です。